求人サイトを使用しているが、応募がなかなか来ないのに費用が高い、、
この記事では費用対効果の高い採用を実現し、このような悩みを解決する求人特化型検索エンジンについて解説しています!
目次
1. はじめに
「求人サイトを使用しているが、応募がなかなか来ないのに費用が高い、、」
このような悩みを抱える採用担当者の方は多いのではないでしょうか?
求人特化型検索エンジンでは求人を無料で掲載できる上に、有料で求人を出す場合でも運用方法を工夫することで費用を削減することができます。
この記事ではそもそも求人特化型の検索エンジンとは何か、運用するときのポイントまで解説いたします。
それでは求人特化型検索エンジンの概要について見ていきましょう!
2.求人特化型検索エンジンとは
求人特化型検索エンジンを一言で説明をすると「検索エンジンの検索結果に求人情報のみが表示されるもの」になります。
私たちが日常的に使う検索エンジンで検索を行う場合、「パソコン 安い」のように検索をし、どのようなキーワードで検索をしたとしてもそれに関連する情報が様々なウェブサイトから収集されて表示をされます。
それに対して求人特化型検索エンジンで検索を行う際は、キーワード(職種、会社名)を入力する欄と、勤務地(都道府県、市区町村)を入力する欄に分かれています。
この二つの欄に情報を入力することで求人の情報を表示させることができます。
例えばキーワードの欄に「介護」と入力し、勤務地の欄に「東京」と入力すると東京都で募集をしている介護職の求人が表示されます。
検索エンジンで検索を行うと関連するサイトが表示され、求人サイトで検索を行うと求人広告掲載の料金を支払っている求人広告主の求人が表示されます。
それでは求人特化型検索エンジンで検索して表示される求人はどこから来ているのでしょうか?
実は求人特化型検索エンジンはインターネット上にある求人の情報を収集し、まとめて表示をしているのです。
アクセスの多い大手の求人サイトの情報から地方の企業の求人の情報まで、インターネット上にある様々な求人の情報をキーワードと勤務地で検索しやすくしたのが求人特化型検索エンジンなのです。
「こんな膨大な情報を人が収集するのは難しいのではないか?」
そのように考える方もいらっしゃるかもしれません。
求人特化型検索エンジンでは検索エンジンロボットがインターネット上の採用情報を巡回し、インターネットで公開されている求人の情報を自動的に収集しているのです。
このロボットが巡回をしてサイトの情報を収集することをクローリングと言います。
大手の求人特化型検索エンジンで「介護」「東京」の条件で求人の検索をすると1万件以上の求人が表示されます。
このような膨大な情報が表示可能なのはクローリングがあるからこそだと言えます。
3. 運用するときに気を付けなくてはいけない4つの指標
はじめに求人特化型検索エンジンを使えば採用コストを安く抑えることができると解説しましたが、求人特化型検索エンジンにもデメリットがあります。
それは求人数があまりにも多いために、無料で掲載ができたとしても、上手く運用が出来なければ、求職者の目に触れない可能性があるということです。
費用対効果が高い採用を実現するために、運用するにあたって何に気を付けなくてはいけないのかを解説していきます。
求人特化型検索エンジンで求人を掲載するときに見るべき指標は4つあります。
①クリック単価
②表示回数
③クリック率
④応募率
それぞれの指標について解説をしていきます。
①クリック単価
クリック単価とは求人広告がクリックされるたびに発生する費用のことです。
クリック単価は求人広告主が設定した上限クリック単価と競合の求人広告主の上限クリック単価によって決定します。
例えばA社が300円、B社が200円、C社が100円で上限クリック単価を設定して場合、上限クリック単価を高く設定した順番に求人広告が掲載されます。
(広告の品質やユーザーの閲覧履歴などにより掲載順位が上下することもあります。)
上限クリック単価が高ければ、上位表示がされやすいのですが、この場合A社はB社の上限クリック単価よりも1円だけ高い201円で掲載されることになります。
このような形式をセカンドプライスオークションと言いますが、検索エンジンによって形式が異なる場合もございますので運用の前に確認することをお勧めします。
このように設定した上限クリック単価と競合の求人広告主の上限クリック単価により変動するのがクリック単価になります。
②表示回数
次に表示回数ですが、表示回数は求人が検索画面に表示された回数になります。
いくら条件の良い求人を作成しても求職者に見てもらわなければ意味がありません。
応募を獲得するためには最初はとにかく表示回数を増やさなくてはいけません。。
③クリック率
クリック数は求人が表示された回数のうちクリックされた回数のことです。
求人特化型検索エンジンは求人がクリックされるたびに課金されます。
そのためクリック単価をなるべく低く維持した状態で求職者にクリックをしてもらうことが費用対効果を考えると理想的だと言えます。
④応募率
最後に応募率ですが、これは求人がクリックされた回数のうち応募があった回数です。
クリック数が少ない状態で応募が多ければ費用がかからずに済みそうですが、平均応募率は0.5%程だと言われているのである程度のクリック数は必要だと言えます。
(運用する媒体により違いはあります。)
4. 4つの指標の改善方法
それでは実際に4つの指標をどのように改善すればいいのか解説します。
①クリック単価の改善方法
まずクリック単価についてですが、上限クリック単価とキャンペーンの設定により調整をします。
上限クリック単価はなるべく低く設定すればいいと考えがちですが、いつまでにどのような人材を何人取りたいのかにより、上限クリック単価の設定は異なるはずです。
上限クリック単価を決める前に採用計画を立て、計画に基づいてクリック単価を調整しなければ、費用対効果の高い採用は実現できません。
半年間で一人採用する場合と1カ月で3人採用する場合では、職種が同じでも適切な上限クリック単価の設定は異なるはずです。
次にキャンペーンの設定についてですが、まずキャンペーンとは何かを解説します。
キャンペーンとは職種、地域、雇用形態で似ている求人をグループとしてまとめたものになります。
キャンペーンごとにクリック単価や日ごと、月ごとの予算を設定して運用をします。
求人の数が増えるにつれて管理が難しくなっていくので、運用方法が似ている求人をまとめて管理することがキャンペーンの役割だと言えます。
例えば必要性が高く、急いで採用しなくてはいけない人材がいる場合、これらの人材を一つのキャンペーンにまとめ、クリック単価を高額に設定にすれば人材が集まりやすくなります。
この時に気を付けなくてはならないのは採用の難易度が違う求人を一つのキャンペーンでまとめて管理をすることです。
低いクリック単価でも獲得できたはずの人材の獲得コストが上昇したり、採用難易度の高い求人を低いクリック単価で運用してしまったがために、求人が求職者の目に触れないなどのリスクが出てくるからです。
採用難易度が把握できた状態でグルーピングを行うようにしましょう。
②表示回数の改善方法
表示回数改善方法としては、原稿内のキーボードを増やすこととクリック単価や日額の上限(1日あたりの消費金額)を高くするなどが挙げられます。
原稿内に求職者が検索すると想定されるキーワードを盛り込むことにより、表示回数を増やすことができます。
欲しい人材がどのようなキーワードで検索するのかを想像しながら、文字数を増やすことで表示回数の改善ができます。
またクリック単価や日額の上限を高くする場合は余計に費用がかかりますが、平均応募率は0.5%程度だということを踏まえて費用を高くするべきかもしれません。
③クリック率の改善方法
クリック率を改善するためには求職者に「職種名」や「給与」を魅力的に感じてもらう必要があります。
表示回数を増やしたとしても他の求人と比べてアピールできるポイントがなければ、クリックをしてもらうことはできません。
「やりがいのあるエンジニア!」のような分かりにくい表現ではなく、「AI(画像処理)エンジニア」のように具体的な仕事内容が分かるように簡潔な職種名を記載することでクリック率が上がります。
よくある職種名のクリック率が上がらない書き方として、職種名を文章のように記載したり、感嘆符を用いたり、社内用語を用いて求職者側から分かりにくい求人情報になっているケースがあります。
見た目を工夫するのではなく、仕事内容を的確に記載した方が求職者も何の仕事の求人なのか理解がしやすくなります。
④応募率の改善方法
応募率の改善をするために重要なのは求職者の信頼を得ることです。
求職者は仕事内容や職場環境が正確にイメージできないと不安を感じます。
仕事内容はどのような業務フローなのか、具体的にどんな仕事をするのかを明記した方が良いでしょう。
他には求職者が「職場環境が整っていないから人がすぐにやめて求人を出しているのではないか?」という不安を抱かせないように、募集の背景をはっきり書くべきでしょう。
なぜ人が必要になったのか求職者が納得できる理由があれば安心して応募に踏み切れるはずです。
5.まとめ
いかがでしたでしょうか?
求人特化型検索エンジンは費用対効果の高い採用が可能ですが、クリック単価の調整や応募をする求職者のみに求人をクリックしてもらえるように求人の作成方法を工夫しなくてはいけません。
求人特化型検索エンジンの仕組みを理解し、こまめに確認をしながら運用するのは難しいかもしれませんが、自社で運用を担当する従業員を決める、もしくは代理店に任せてみるのも一つの手かもしれません。
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