「求人票を出しているのになかなか応募者が集まらない…」
「新卒が欲しいけど、どうやって会社をアピールしたらいいか分からない…」
少子高齢化が進み、若い人材が東京に流れる現代社会においては、新卒採用が上手くいかない企業も多いでしょう。
また、これから新卒採用を考えている企業であっても、どういった方法で学生にアピールすれば良いのか分からない場合もあるのではないでしょうか。
そこで今回は、新卒採用で最低限押さえておきたい採用ツールについてご紹介していきます。

１．採用ツールとは？

採用ツールとは、企業が採用活動をする際に役立ってくれます。
お仕事を探している方に向けて、会社案内などを作っている企業も多いのではないでしょうか。
また最近では、新卒の学生に興味を持ってもらうためインターネットやSNSを利用した方法へと変化しています。

しかし、やみくもに採用ツールを導入しても、良い結果にはつながりません。
自社の弱点や、目的に応じて最適な採用ツールを導入することが重要です。
採用ツールを効果的に活用し、採用担当者の負担軽減や、より優秀な人材の確保を進めていきましょう。

２．新卒採用に有効な採用ツール7選

ここからは新卒採用に効果的な採用ツールを7つご紹介します。
インターネットが普及した今、企業の採用活動は

●取り入れやすい採用方法
●オンラインに特化した採用方法 この二つの傾向に分かれています。

今までの馴染み深いツールから最新のツールまで順に説明していきます。

必須！取り入れやすい採用方法

①　合同企業説明会

基本的に大規模な会場で行い、時間内に多くの学生たちが自由に説明会に参加できるため、
効率的な母集団形成が可能となります。
自社のブースにオリジナルののぼりや椅子カバーなど目立つ装飾をすれば、参加者の興味を引き付け印象に残すこともできます。
最近ではコロナウイルス対策としてZOOMなどのビデオチャットツールを使ってオンラインで説明会を行う企業も増えています。

②　採用パンフレット

会社の紹介や、社長メッセージ、先輩社員のインタビュー、福利厚生などの重要な情報を掲載し、一冊読めば会社の概要を理解してもらうことができます。
主に合同説明会の時に配布したり、会社に置いておけば見学に来てくれた学生が手に取ってくれる可能性もあります。
学生の手元に残るため、持ち帰って読んでもらうことも可能です。

③　採用ポスター

多くの人の目に留まり、自社の印象を高めるのに有効です。
自社のイメージを伝え、そこからURLなどで会社のサイトへ誘動します。
例えばターゲットである学生が利用しそうな学校付近の駅、通学経路等にポスターを掲載すれば、学生達にも認知してもらうことができます。
ただ人通りのない場所や、見てもらいたいターゲットの人と全然関係のない場所に掲載しても、あまり効果が得られないかもしれません。

オンラインに特化した採用方法

④　SNS

主にFacebookやTwitter、InstagramなどのSNSを利用すれば、自社に興味の持っている学生が企業のアカウントから、リアルタイムな情報を得ることができます。
基本無料で利用可能なためあらゆるユーザーと接触し、会社を知ってもらうことが可能です。
加えて会社のURL、企業説明会の案内などの情報を載せれば、効率よく採用活動を進めることもできます。

⑤　自社採用サイト

企業情報や、営業用サイトとは別に、採用に関する情報のみをまとめているため、会社に興味を持った多くの求職者が確認します。
仕事内容や企業方針、募集している職種など、求職者が知りたい情報を分かり易く伝える為の手段として必須ツールと言えます。
求人情報サイトと比べ、自社サイトは載せられるテキストや画像に限りがなく、サイトのデザインも自由に作ることができます。

⑥　求人情報サイト、アプリ

求人Webサイト、アプリで採用ページを作る方法です。
求人サイトにより、得意とする業種・職種、求職者の指向性などが異なり、自社の採用サイトだけでなく求人情報サイトにも広告を載せることにより、学生に自社を見つけてもらえる可能性が高くなります。
ですがほとんどの求人サイトは有料で毎年掲載する場合には定期的に料金を支払う必要があります。

⑦　採用動画

社内の風景を撮影した動画や、社長や社員からのインタビューを撮影したものなどが多く、会社の雰囲気をリアルに伝えることができます。
動画を会社説明会で流すなど、自社サイトに載せるなど色々な使い道があるのも特徴です。
撮影した動画をSNSやYouTubeなどの動画投稿サイトに投稿すれば、より会社の認知度を高めることができます。

３．まとめ

いかがだったでしょうか？
今回紹介したツールを活用できれば、会社の概要から実際に働いている社員の声などといった企業の情報を、学生により深く知ってもらえることができるでしょう。
この記事をきっかけに「うちも新しい採用ツールを取り入れてみよう！」と思っていただければと思います。