企業が動画を作る時代?!制作から公開までの7ステップ

本記事は、以下の方に向けたコラムです。

・動画制作に漠然とした興味を持っているが、自分で調べたことはない
・動画を作ることは決まっているが、情報が少ないので踏み込めていない

IT技術の発達により、動画コンテンツは身近な存在になりました。
雰囲気やイメージを伝達できる「動画」は求職者、企業、一般消費者、という様々なターゲットに向けて有用に使われ、我々の目に日常的に触れます。しかし、こと企業においては、動画制作未経験が多いのが実情です。

そこで本コラムでは動画制作について知識がゼロ、という方に向けて動画公開までのステップを前編・後編に分けて徹底解説します。企業(製作を依頼する側)、プロダクション(実際に制作する側)として、話を進めていきます。

0.制作~公開の7ステップ

動画制作の流れは、以下のように大別されます。

1) 事前相談
2) 見積・契約
3) 打合せ
4) 撮影
5) 編集
6)修正
7)納品・公開

契約や打合せの順序は、企業や案件内容によって前後することもあります。それでは、各工程において、どのような作業が必要なのでしょうか?

1.事前相談 ー制作の核となる目的を考えるー

1) 疑問・懸念点の解消

初めての自社動画制作では、右も左も分からない状態でしょう。事前相談は制作に関する初歩的な疑問、懸念点を解消する機会です。例えば、制作「費用の話をすると、プロのカメラマンを使って、プロダクションに依頼し、5分尺の動画を制作した場合、百万円単位の費用がかかります。扱う金額が大きくなると、どうしても「失敗したくない」という気持ちが湧くものです。

事前相談はあくまでも事前相談。無償サービスと捉えて沢山質問をぶつけるべきです。制作の費用感、スケジュール感、動画の尺、人物の露出度等、気軽に質問するべきでしょう。

2) 動画の目的を考える

事前相談において、まず初めに動画を作って、「どのような効果が得たいのか」、「どこで使用する動画なのか」、「誰に向けた動画なのか」等、動画というツールを使う目的を確定させます。

目的を明らかにすることで、プロダクションから最適なツールを提案することができます。「動画を作る」ことが目的なっている場合は、大金を投じて動画を作る必要がなくなる可能性もあります。

2.見積・契約 ーやること、やらないことを明確にするー

事前相談の内容を踏まえて、動画制作に前向きになったら、費用を見積ります。アニメーションでない動画制作は、撮影と編集の2工程に大別されます。編集は、100%プロダクション側によるものですが、撮影の内容は撮りたい画によって大きく変わります。現代は高機能なカメラ、高画質なモニター、撮影器具、ドローンすらも個人で手に入る時代です。それに伴い、撮影の規模、手法も様々であり、どこまでこだわるか、どこまで撮影するかにより費用が大きく変わります。

ドローン空撮を例に取ると、機器・バッテリーのレンタル費用があり、数日に渡る撮影の場合数十万円の差額が発生します。そのため、見積はこの時点では概算で、企画や打合せを平行して進めるなかで、費用が定まっていきます。

3.企画・打合せ ー具体的な進捗方法を決定ー

1) 企画・コンセプト

 どのような動画にしていくか、決定します。企業が持つ特徴と、動画で発信したいことを定めて、それを企画に落とし込みます。この段階では、どんな些細なことでも構わないので、企業とプロダクションで多くの意見を出し合います。

 撮り直しや編集は後からでも変更できますが、企画・コンセプトを変更すると、動画が根底から変わってしまいます。コンセプトだけは変わってはいけないので、企業・プロダクション間で、動画のイメージを一致させます。

①求職者向けの動画→「応募したい」、「会社見学をしたい」と思わせる

 アピールポイント:
・教育体制が充実している
・福利厚生が充実している
・独自の会社サポートがある
・地元の新卒者が多く入社している
・多様な働き方を認めている 等

②販売促進の動画→「商品・サービス」を「買いたい」、「利用したい」と思わせる

 アピールポイント:
・商品、サービスを使うことで○○な利益を得られる
・自社でしか作っていない希少性
・日本で唯一の○○ 等

③企業向けの動画→「取引したい」、「仕事を頼みたい」と思わせる

 アピールポイント:
・自治体から表彰を受けている
・何らかの賞を受賞している
・有能な技術者を抱えている
・○○(具体的な場所、会社)で利用されている 等
(↑動画の種類ごとのコンセプトを決めるキーワード|これらを基に企画)

2) 絵コンテ・シナリオ

どのような画を撮るか、どのような展開にするのか、撮影前に明確にしておく必要があります。制作物に正答はありません。しかし、打合せの中で撮影クルーとしての理想の画(正解)を決めておく必要があります。企画内容を基に、プロダクション側が形にしていく工程です。ここでも、必要に応じて企業・プロダクションで打合せを挟みます。

3) 香盤表

決定した画を基に、「誰を」、「何を」、「いつ」、「どこで」、「どのように」撮影するのかを1つの表にまとめたものを香盤表と呼びます。分単位で細かく指定します。香盤表があることで、動画撮影の進捗が明確になり、撮影される側も内容を把握したうえで撮影に臨むことができます。

4) スケジュール管理

人物が登場する動画の場合、撮影を進行する上で最も重要であり、企業にとって一番の負担でしょう。撮影対象の従業員は、日々忙しく働いています。必ずしも会社にいるとは限りません。たとえば役職が大きく、外回りが多い人をたくさん撮影する場合は、全体でスケジュールを共有しながら、譲歩しあって調整する必要があります。限られた日程の中に、全員を収める、管理能力が問われます。また、撮り直しの時間を考慮し、余裕をもってスケジュールを組む必要があります。

5) 撮影許可

所有権が企業にない土地で、無許可で撮影することはできません。撮影許可とアポイントを撮影前に確定する必要があります。また、ドローン空撮においては、場所によって上昇高度の制限があります。

6) 季節と天気予報にご注意を・・・

人間の力ではどうしようもないのが、天候です。 外での撮影の場合、晴天でしか撮れない画と、雨天時でしか撮れない画、降雪時しか取れない画などの制約が発生します。そのため、撮影時期の検討は、現場となる場所の天候を考慮する必要があります。また、撮影には予備日を必ず設け、予定が中止になった場合も想定しておく必要があります。

4.撮影 ー動画の素材作り、本番ー

事前スケジュール通りに進行します。撮影クルーとプロダクションが主導して、撮れた画の確認を行いながら進捗していきます。映り込みや、使える素材かどうかを判断するために、撮れた画は企業も確認します。

撮影では、企業とプロダクションで担当を決め、現場を仕切る必要があります。撮影が滞りなく進むかどうかは、事前の準備次第です。現場で急な変更などに対応できれば、何も問題はありません。

打合せの工程でも触れましたが、撮影当日の天候は制御することができません。企業と制作会社で協議を行い、中止、延期、別日程のスライド等の素早い判断を下し、撮影を進捗します。

5.編集 ―イメージ通りの画を仕上げる―

撮影クルー・プロダクションが編集作業を行います。撮影素材を基に、打合せで固めたイメージ通りに動画を作り上げていきます。下のような作業によって、質を高める作業です。

・人物が登場する動画などでは、字幕を振る。
・必要に応じて、コメントを差し込む。
・BGMを挿入する。
・効果音を差し込む。
・画角を変えて、視聴者を飽きさせないようにする。

6.修正 ―詳細を詰める―

出来た動画は、企業・プロダクション共同で、複数人で何度も見返します。修正の初段階では、新たな画の追加など、別途の撮影が必用な項目を検討し、それ以降の修正は下のようなミスがないか確認します。

・映像に映っていけないものが入り込んでいないかどうか
・専門用語の解釈が間違っている
・発言内容と字幕に相違がある

7.納品・公開 ―動画が世界中に公開される、本当のスタート―

1) いよいよ動画のお披露目

 出来上がった動画を公開します。公開先は企業の都合により様々で、限定的に公開する企業もあります。

・自社のホームページ
・建物の電子掲示板
・YouTubeなどの動画共有プラットフォーム
・SNS

2) 動画を作ったあとが本当のスタート

 7ステップを経て、動画が完成し、公開まで漕ぎつけました。最初に定めた目的を達成することが、動画を作った理由であることを忘れてはいけません。尺調整を行って短尺・長尺の2パターンを作り、利用する場面によって使い分けしたり、公開する場所を工夫したり、広報活動の工夫によっても効果が大きく変わります。かけた手間・時間・費用と視聴数が比例するとは限りません。要は使い方次第です。制作前、製作途中に同時進行でツールを活かす手段を、作戦を練っておくべきでしょう。

8.動画制作に興味がある方へ|まずは気軽に事前相談から

本コラムを最後までご覧いただいたあなたは、動画制作に少なからず興味があるでしょう。
まずは気軽に事前相談から、はじめてみてはいかがでしょうか。

この記事を書いた人:庄司 理

栃木県内の高校生を主とする学生向けの、地元企業紹介メディア”COURSE”の企画・営業を担当。COURSE事業は2022年で5年目。若いうちに「働くとはどういうことか」、「社会に出てどう生き抜くか」を考えるきっかけを提供。栃木県内の高校と、数百の企業を訪問、課題解決策の提案を行う。

パンフレット、チラシ、ポスター、Webサイト、動画、
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